スメハラは加害者にも被害者にもなり得る｜職場での正しい伝え方

職場の体臭や過度な香水、タバコの臭いに悩まされ、「集中力が削がれる」「気分が悪くなる」と深刻なストレスを感じていませんか？

スメルハラスメント（スメハラ）は、非常にデリケートな問題ゆえに周囲へ相談しにくく、自分一人で抱え込んでしまいがちです。しかし、我慢を続けると心身の健康を害する恐れがあります。

本記事では、プロの視点から職場のスメハラ問題に対する具体的な対処法や角を立てない伝え方、人事や総務部に相談する方法をわかりやすく解説します。また、どうしても環境が改善されない場合の選択肢にも触れていきます。退職後の金銭的不安を和らげる公的制度についても詳しく紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

職場で起きるスメルハラスメント（スメハラ）とは？

職場におけるスメルハラスメント（スメハラ）とは、体臭、口臭、過度な香水、タバコの臭い、柔軟剤の強い香りなど、特定の臭いによって周囲に不快感を与え、労働環境を悪化させる行為を指します。

スメハラは決して「個人の好みの問題」ではありません。近年では従業員の集中力や健康を害する重大な環境ハラスメントとして認識されています。この問題を放置し、一人で我慢し続けることには主に2つの大きなリスクが存在します。

心身の健康を損なうメンタルヘルスのリスク

不快な臭いに日常的にさらされ続けると、自律神経が乱れ、深刻な心身の不調を引き起こす危険性があります。

なぜなら、人間の嗅覚は脳の感情や本能を司る部分にダイレクトに作用するため、不快な臭いによるストレスは想定以上に強いダメージを心身に与えるからです。

放置した場合、以下のような症状が表れることがあります。

• 身体的症状： 慢性的な頭痛、吐き気、めまい、食欲不振、倦怠感
• 精神的症状： 集中力の著しい低下、苛立ち、出社に対する強い拒絶感

このようなストレス状態が長期化すると、適応障害や抑うつ状態などのメンタルヘルス疾患を発症することもあるのです。特に責任感が強く、勤務歴の長い40代〜50代の正社員ほど、限界まで我慢してしまいやすいため注意が必要です。

周囲の人間関係や業務パフォーマンスへの悪影響

スメハラを放置することは、個人の体調だけでなく、組織全体の業務効率や人間関係の崩壊にもつながります。

不快な臭いを避けようとするあまり、特定の同僚や上司との直接的なコミュニケーションを避けるようになるからです。必要な報告・連絡・相談（ホウレンソウ）が滞る要因となります。その結果、業務上のミスが発生したり、チームの連携が乱れたりするケースは少なくありません。

また、ここで注意したいのは、臭いの問題は本人が自覚していないケースが非常に多い点です。自分では気づかないうちに誰しもが「被害者」にも「加害者」にもなり得るデリケートな性質を持っています。だからこそ、個人的な感情で攻めるのではなく、冷静かつ組織的な対処が求められます。

職場のスメハラに対処する3つの具体的なステップ

職場のスメハラに対処する際は、感情的にならず段階を踏んだアプローチを行うことが不可欠です。

いきなり相手に直接苦情を言うと、人間関係の悪化や不必要なトラブルを招く恐れがあります。まずは自分自身でできる対策から始め、徐々に周囲を巻き込む3つのステップで進めましょう。

消臭グッズやデスク配置などセルフ対策を試す

最初のステップとして、自分自身の周辺環境を整え、直近のストレスを和らげるセルフ対策を実施します。

相手との直接的な衝突を避けつつ、一定の防御壁を作ることで精神的な負担を軽減できるためです。具体的には以下の方法が有効です。

• 卓上空気清浄機や脱臭機の設置： 自分のデスクまわりの空気を清浄化する
• 活性炭入りなどの高機能消臭マスクの着用： 臭いの吸入を直接ブロックする
• 席替えやリモートワークの打診： 換気の良い場所への移動や、出社頻度の調整を上司に相談する

これらは根本的な解決策ではないものの、一時的に精神的な余裕を取り戻すための重要なステップとなります。

角を立てずに相手へ伝える際のポイントと文例

セルフ対策で改善しない場合、相手に直接伝える機会を探ってみましょう。この際は伝える文脈に細心の注意を払う必要があります。

相手の人格や体質を否定すると関係がこじれてしまうからです。心理学的なアプローチである「アイ（I）メッセージ」を活用し、「相手の態度」ではなく「自分自身の体調・体質」を理由に伝えましょう。

状況	避けるべき伝え方（相手が主語）	角を立てない伝え方（自分が主語）
香水や柔軟剤	「その香水、臭いがきついのでつけないでください。」	「大変恐縮なのですが、私自身が最近香りの強いものに敏感になっており、少し体調を崩しやすくて…。」
タバコの臭い	「タバコ臭いので、席に戻る前に消臭してください。」	「申し訳ありません、最近喉の調子が悪くて煙や臭いに過敏になっているため、少し距離を取らせてくださいね。」

このように「自分が敏感になっている」「自分の体調が原因である」というニュアンスで伝えることで、相手の尊厳を傷つけずに意志を伝えやすくなります。

職場全体の共通認識としてルール化を提案する

個人間の問題として処理するのではなく、部署や会社全体の「職場環境マナー」としての課題を提示する方法も確実なステップです。

特定の人をターゲットにせず、組織全体に問題提起することで角を立てずに根本的な解決につながる場合があります。

例えば、朝礼や社内通知などを通じて「オフィス内での無香料・低香料製品の利用推奨」や「喫煙後のエチケットマナー（一定時間空けてから退室等）」などです。臭い・香りに関するガイドラインとして上司や総務部門に提案してみましょう。全体への呼びかけという形を取ることで、該当する本人が自発的に改める機会となります。

個人で解決できない場合に活用したい2つの社内相談窓口

個人の配慮や提案だけでは状況が改善しない場合、組織の公式な窓口へ相談する方法を検討しましょう。

会社には従業員が安全に、快適に働ける環境を提供する義務があります。通常は適切な相談窓口が設けてあります。人事部や総務部、産業医などがそれに該当します。そうした公式窓口を通すことで組織的な介入が期待できます。

以下の2つのルートが活用できるかどうか調べてみてください。

産業医への相談を通じて「健康問題」としてアプローチ

社内に設置されている産業医への相談は、スメハラ問題を動かす強力な一手となります。

産業医は医学的見地から従業員の健康を守る中立的な専門家です。相談内容の秘密厳守が徹底されているため、穏やかな解決につながります。「臭いが原因で頭痛や吐き気がし、業務に支障が出ている」といった事実を、健康被害として相談してください。

必要に応じて、産業医から会社（人事や該当部署の上司）に対して就業環境の改善に関する意見書や勧告を出してもらうことができます。医師からの専門的な指摘は会社側も軽視できないため、迅速な対応につながりやすいメリットがあります。

人事部やハラスメント相談窓口へ実態を報告する

会社の人事部やハラスメント相談窓口へ、直接被害の実態を報告することも正攻法です。

事業主には労働契約法第5条に基づき、従業員が身体・生命の安全を確保しつつ働けるよう配慮する「安全配慮義務」が課せられているからです。相談を行う際は、感情論にならず、客観的な事実を整理した資料を持参しましょう。

• いつ、どこで、どのような臭いが発生していたか（日時や状況の記録メモ）
• どのような体調不良が生じたか（通院歴や診断書があれば提示）
• 自身で試したセルフ対策とその結果

具体的なデータや記録を示すことで、会社側も単なる個人的な不満ではなく「対応すべきハラスメント・環境問題」として認識するはずです。席替えや本人への配慮勧告などの適切な措置を取りやすくなります。

職場の環境改善が難しい場合に検討すべき「心身を守る働き方の見直し」

会社へ働きかけても対策が取られない、あるいは会社の体制自体がハラスメントに無関心である場合、「退職」や「転職」による働き方の見直しを選択肢に入れることも大切です。

心身の健康を害してまで劣悪な環境にとどまり続けることは、長い職業人生における大きなリスクです。特に40代〜60代の方にとって、健康を損なって働けなくなることこそ避けるべき事態と言えます。

ストレスフルな職場を離れるという決断とメリット

無理を続けて健康を崩す前に環境を変える決断は、決して「逃げ」ではありません。「自分を守るための前向きな選択」です。

ストレスの原因となっている環境から身を引くことで、低下していた集中力や生産性が劇的に回復します。本来の能力を活き活きと発揮できるようになります。また、心身の余裕を取り戻すことで、プライベートの質も向上するでしょう。

現在ではミドル・シニア層の経験やスキルを求める企業も増えており、適切な環境へ移りやすい時代です。中長期的に見て、キャリアや人生の満足度が高まる可能性は十分にあります。

退職後の生活を支える公的給付金と退職金の基礎知識

退職を選択する際に最も大きな障壁となるのが「退職後の生活費」に対する不安です。しかし、正社員として長年貢献してきた方には、生活を支えるための様々な権利や制度が用意されています。

まず、勤続年数に応じた退職給付金（退職金）の平均的な水準を把握しておくことが大切です。

令和5年 大学・大学院卒（管理・事務・技術職）の定年退職者1人平均退職給付額
（大卒・管理/事務/技術職の場合）

勤続年数	退職給付制度計（万円）	退職一時金制度のみ（万円）	退職年金制度のみ（万円）	両制度併用（万円）
勤続20～24年	1,896	1,623	1,801	2,261
勤続25～29年	1,559	1,378	1,586	2,001
勤続30～34年	1,891	1,642	1,598	2,352
勤続35年以上	2,037	1,822	1,909	2,283

（勤続20年以上・45歳以上の定年退職者／単位：万円） 厚生労働省「退職給付（一時金・年金）の支給実態」より参照

上記の「退職給付制度計」は、退職一時金制度のみ・退職年金制度のみ・両制度併用を含む平均額です。表からもわかるように、一般的には大卒・大企業などで20年以上勤務した場合は、約1,500万円～2,000万円の退職金が支払われています。

参考：厚生労働省「退職給付（一時金・年金）の支給実態 」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/jikan/syurou/23/dl/gaiyou04.pdf

企業規模や退職金規程により支給額は異なる

前述の平均退職給付額はあくまで統計上の目安です。実際の受給額は企業規模や退職金規程によって大きく変わります。

• 大企業と中小企業では、同じ勤続年数でも退職金の水準に差が生じる。
• 退職金の計算方式（係数・加算率・役職加算）や支給形態（一時金・年金・併用）は会社ごとに異なる。
• 算定基礎となる最終賃金や役職によっても、同じ勤続年数でも支給額に差がある。

そのため、退職後の資金計画を立てる際は、必ず自身の会社の就業規則や退職金規程を確認し、自分のケースで試算したうえで、公的給付と合わせた収支計画を検討することが大切です。

まとめ：職場のスメハラは一人で抱え込まず、適切な対処でご自身の心身を守ろう

職場のスメハラ問題は確かにデリケートですが、体調を崩すほど我慢し続ける必要はありません。どうしても改善が見込めない場合は自身の健康を守るために「退職・転職」を選択することも大切な決断です。

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職場に関する悩みは1人で抱え込まず、適切な解決策を踏み出してストレスのない働き方を探す方法もあるのです。